東京の店舗・医院・事務所のサイトを担当する方に向けて、Google 検索で「自分の店名で探された検索」と「渋谷 歯医者」のような一般の検索を分けて見る公式の方法を整理します。結論から書きます。Search Console の検索パフォーマンス レポートには「ブランドクエリ」フィルタがあり、Google 検索セントラルによると 2026年3月11日の更新で対象となるすべてのサイトに提供されました。さらに 2026年11月16日には、同じ分類を Search Analytics API からも取れるようになったと発表されています。分類は Google の AI を使った内部システムが行い、正規表現で店名を指定する方式とは別物です。

ただし、このフィルタが使えるのはトップレベルのプロパティで、十分な検索量があるサイトに限られます。使えない場合は、正規表現フィルタで店名の表記ゆれをまとめる代替手段があります。本文では、公式ヘルプと検索セントラル ブログの記述をもとに、使える条件・手順・読み方・代替手段を順に説明します。東京名鑑の掲載データ(取得 2026年6月〜9月)によると、東京の歯科 4865院のうちウェブサイトの登録があるのは 4296院(88.3%)です。サイトを持つ事業者は、そのサイトが店名で探されているのか、一般の検索で見つかっているのかを、この方法で自分の数字として確かめられます。

ブランドクエリ フィルタとは何か

Google 検索セントラル ブログ(2025年11月20日)は、ブランドクエリを「ブランド名を含む検索、ブランド名の表記ゆれや綴り間違い、ブランドに関連する商品・サービス名の検索」と定義しています。例として、Google に対する「Gogle」のような誤記や「Gmail」のような製品名が挙げられています。店舗に置き換えると、店名そのもの、店名のひらがな書きやローマ字書き、店名と結びついた独自のサービス名などが「ブランド」側に入ると読めます。

フィルタを適用すると、検索パフォーマンス レポートのデータが「ブランド」と「非ブランド」の 2 つの見え方に分かれます。ブログによると、ブランド側はブランド名か密接に関連する製品名を含むクエリの実績、非ブランド側はそれ以外すべてのクエリの実績です。ウェブ・画像・動画・ニュースのどの検索タイプでも使え、表示回数・クリック数・平均掲載順位・CTR が選んだ側に限って表示されます。

分類の方法について、ブログは「正規表現でキーワードを含める・除く方式ではなく、AI を活用した内部システムで決まる」と明記しています。すべての言語でのブランド名、誤記、さらにブランド名を含まないがそのサイト固有の商品・サービスを指すクエリも含まれます。同時に「ブランド分類は動的で文脈に依存するため、まれに誤って分類されることがある」こと、そして「このフィルタは Search Console の中で分析をしやすくするためのもので、Google 検索のランキングには影響しない」ことが書かれています。

Search Console ヘルプ「分析情報レポート」にも、同じ内容が日本語で載っています。「ブランド トラフィックと非ブランド トラフィック」のカードは、ブランドを具体的に検索したユーザーからのトラフィックと、一般的な検索からのトラフィックを分けて示し、「これらの分類は情報提供のみを目的としており、検索におけるサイトのランキングには影響しません」「クエリ分類は AI を活用しているため、ラベルが誤って付けられる可能性があります」と注記されています。

使える条件|プロパティの種類と検索量

検索セントラル ブログは、フィルタが見えない理由を 2 つ挙げています。1 つ目は「トップレベルのプロパティでのみ利用でき、URL パスのプロパティ(https://example.com/path など)やサブドメインのプロパティ(developers.google.com など)では使えない」こと。2 つ目は「シグナルに十分な量のクエリと表示回数があるサイトでのみ利用できる」ことです。分析情報レポートのヘルプも「このフィルタは、サブプロパティ(https://example.com/blog/ など)や表示回数が少ないサイトには使用できません」と書いています。

ここで関係してくるのが、Search Console に登録しているプロパティの種類です。Search Console ヘルプ「プロパティを追加する」によると、ウェブサイト プロパティには「ドメイン プロパティ」と「URL プレフィックス プロパティ」の 2 種類があります。ドメイン プロパティ(example.com)は、そのドメインのすべてのサブドメインとプロトコル(http / https)のデータを含み、www あり・なしの両方が自動で含まれます。追加には DNS レコードでの所有権確認が必要です。URL プレフィックス プロパティは、example.com/es/ のようなパスやプロトコルでデータを絞りたいときに使う種類です。

店舗サイトでよくあるのは、ホームページ制作会社がブログ用のサブディレクトリだけを URL プレフィックスで登録しているケースや、www 付きの https だけを登録しているケースです。ブランドクエリ フィルタの説明にある「トップレベルのプロパティ」に当たるかどうかは、自分のプロパティ一覧で確かめる必要があります。所有権の確認方法は Search Console ヘルプ「サイトの所有権を確認する」にまとまっており、ドメイン プロパティの確認は DNS レコードが唯一の方法で、HTML ファイルのアップロードは URL プレフィックス プロパティにだけ使えます。はじめて Search Console を触る方は、店舗向けの Search Console ガイドも参考にしてください。

確認すること 公式の記述(出典) 当てはまらないときの対処
プロパティの種類 トップレベルのプロパティのみ。URL パス・サブドメインのプロパティでは使えない(検索セントラル ブログ 2025-11-20) ドメイン プロパティを追加して DNS で所有権確認する(Search Console ヘルプ)
検索量 十分な量のクエリと表示回数があるサイトのみ(同ブログ)。表示回数が少ないサイトには使用できない(分析情報レポートのヘルプ) 後述の正規表現フィルタで代替する
提供状況 2026年3月11日の更新で、対象となるすべてのサイトで利用可能(同ブログ) 条件を満たしていて見えない場合はヘルプ コミュニティで確認する
ランキングへの影響 分析のための機能で、Google 検索のランキングには影響しない(同ブログ・ヘルプ) 順位対策ではなく、計測の切り分けとして使う

手順|検索パフォーマンス レポートで指名検索と一般検索を分ける

Search Console ヘルプ「検索パフォーマンス レポート(検索結果): 概要と基本設定」によると、レポートの上部にあるフィルタで期間や検索タイプを変え、表の上のタブで「クエリ」「ページ」「国」「デバイス」などのディメンションを選びます。デフォルトでは過去 3 か月間の Google 検索のクリック数と表示回数が表示されます。ブランドクエリ フィルタは、検索セントラル ブログによるとこの検索結果のパフォーマンス レポートの中にあり、クエリの分け方の選択肢として提供されています。

  1. プロパティを確かめる: Search Console を開き、左上のプロパティ選択で、店舗サイトのトップレベルのプロパティ(ドメイン プロパティなど)を選びます。
  2. 検索パフォーマンス レポートを開く: 左メニューの「検索結果」(検索パフォーマンス)を開き、期間を決めます。ヘルプは、曜日の影響を薄めて長期の傾向を見るには日単位より週単位・月単位の粒度が向くとしています。
  3. ブランド側を見る: フィルタの追加からブランドクエリの選択肢を選び、「ブランド」を適用します。表示回数・クリック数・CTR・平均掲載順位が、店名などで探された検索だけに絞られます。
  4. 非ブランド側を見る: 同じ場所で「非ブランド」に切り替えます。店名を含まない一般の検索でどれだけ表示・クリックされているかが分かります。
  5. 比較を使う: ヘルプ「高度なフィルタリングと比較」によると、フィルタの「比較」で 2 つのグループを並べられます。一度に保持できる比較は 1 つだけで、新しい比較を足すと既存の比較が置き換わります。
  6. 分析情報レポートで全体を見る: 「分析情報レポート」の「ブランド トラフィックと非ブランド トラフィック」カードで、クリックの内訳をまとめて確認します。カードの項目をクリックすると、同じ期間でフィルタされたパフォーマンス レポートに移れます。

データの読み方で注意したいのは集計の単位です。ヘルプ「検索パフォーマンス レポートのデータについて」によると、クエリ・国・デバイス・日付でグループ化した表は「プロパティごと」に集計され、同じクエリに対する同じプロパティの結果は合計で 1 回とカウントされます。ページや検索での見え方でグループ化すると「ページごと」の集計になり、同じサイトの複数ページが出た場合は URL ごとに数えられます。ブランド側と非ブランド側の表示回数を足し合わせるときは、同じ集計単位で見比べてください。

フィルタが使えないとき|正規表現で店名の表記ゆれをまとめる

検索量が少ない店舗サイトでは、ブランドクエリ フィルタが出ないことがあります。その場合の代替が、同じレポートの「クエリ」フィルタで正規表現を使う方法です。Search Console ヘルプ「高度なフィルタリングと比較」によると、複数の値を扱うときは縦線(|)で区切り、式全体を丸かっこで囲みます。構文は RE2 で、デフォルトは部分一致、大文字と小文字は区別されません。区別したいときは正規表現の先頭に (?-i) を付けます。「正規表現に不一致」を選ぶと、指定した値以外のクエリ、つまり一般検索側が表示されます。

店舗での使い方は次のとおりです。店名の漢字表記・ひらがな表記・カタカナ表記・ローマ字表記、略称、よくある誤記を 1 つの式にまとめます。たとえば「(店名の漢字|店名のひらがな|店名のローマ字|略称)」という形です。これを「正規表現に一致」で適用すれば指名検索側、「正規表現に不一致」で適用すれば一般検索側になります。ヘルプにあるとおり部分一致なので、店名が一般的な単語を含む場合(「さくら」「みなと」など)は、地名や業種名の無関係な検索まで拾ってしまうことがあります。その場合は式を長くするか、拾われた語を見て除外を足します。

この方法とブランドクエリ フィルタの違いは、分類の主体です。検索セントラル ブログが説明するように、ブランドクエリ フィルタは Google 側の AI を使った内部システムが分類し、自分で語を列挙しません。正規表現は自分が列挙した語だけが対象です。どちらが正しいというものではなく、フィルタが使える環境では両方を見比べて、フィルタの分類に自分の想定と違う語が入っていないかを確かめるのが現実的です。

方法 分類する主体 向いているサイト 注意点(公式の記述)
ブランドクエリ フィルタ Google の AI を活用した内部システム トップレベルのプロパティで、十分な検索量があるサイト 誤って分類されることがある。ランキングには影響しない
クエリの正規表現フィルタ 自分(店名のバリエーションを列挙) 検索量が少ないサイト、サブディレクトリのプロパティ RE2 構文。部分一致・大文字小文字を区別しない。複数値は縦線で区切り丸かっこで囲む
分析情報レポートのカード Google(フィルタと同じ分類) 全体の内訳を短時間で見たいとき サブプロパティや表示回数が少ないサイトでは使えない

東京の店舗での読み方|ビジネス プロフィールの「検索語句」との違い

ブランドと非ブランドに分けたあと、どう読むかを整理します。検索セントラル ブログは一般論として、ブランドクエリは自サイトの上位ページに結びつきやすく CTR が高くなる傾向があり、非ブランドクエリは「最初から自サイトに行く意図のなかった人がどう見つけたか」を示すので、新規の広がりを測る材料になると説明しています。これは Google が英語で書いた一般的な説明であり、東京の個店の数字がそうなるとは限りません。自分のレポートで確かめることが前提です。

見え方 考えられる状況 次に確認すること
ブランド側の表示・クリックが大半 店名を知っている人(既存客・紹介・紙媒体・地図で見た人)がサイトに来ている 非ブランド側に、業種名+地名のような一般検索が出ているか。出ていなければサイト側の情報(診療科・施術・サービスと所在地の記述)を見直す
非ブランド側の表示が多くクリックが少ない 一般検索で表示はされているが選ばれていない 表示されているクエリとページの組み合わせ。タイトルや説明文がその検索に答えているか
ブランド側の表示が急に増えた 店名が何かで露出した(紹介・掲載・地図上の表示など) Google ビジネス プロフィールのパフォーマンスで同じ期間の閲覧数を見る
ブランド側がほとんど無い 店名での検索自体が少ない、または分類が店名を拾えていない 正規表現フィルタで店名の表記ゆれを列挙して同じ期間を見る

ここで混同しやすいのが、Google ビジネス プロフィールの「パフォーマンス」にある「検索語句」です。Google ビジネス プロフィール ヘルプによると、パフォーマンス データは Google 検索と Google マップで「プロフィール」がどう見つけられ、その後どんな行動があったかを示すもので、オーナー確認済みのプロフィールでのみ利用できます。「検索」の項目はビジネスの検索に使われた検索語句で、「これらの検索語句は直接管理できません」と書かれています。閲覧数はプロフィールを閲覧したユニーク ユーザーの数で、ユーザーは 1 日 1 回のみカウントされます。

つまり、Search Console のブランドクエリは「自社サイト」が Google 検索の結果に出た検索を分類したもので、ビジネス プロフィールの検索語句は「プロフィール」が表示された検索です。同じ店名の検索でも、サイトが出た分は Search Console に、プロフィールが出た分はビジネス プロフィール側に記録されます。両方を同じ期間で並べると、店名で探している人がサイトとプロフィールのどちらに向かっているかの手がかりになります。プロフィール側の指標の定義はパフォーマンス指標の公式定義の記事に、サイト側のアクセス解析との突き合わせはGoogle 検索からのアクセスの見分け方の記事にまとめています。

東京名鑑のデータ|業種別に見るウェブサイトの登録率

Search Console で指名検索を見るには、前提として自社サイトがあり、Google ビジネス プロフィールにもそのサイトが登録されていることが望ましい状態です。東京名鑑の掲載データで、業種ごとに「ウェブサイトの登録があるプロフィール」の割合を見ると次のとおりです。掲載データは Google 等の公開情報をもとにした名鑑の件数で、実際の事業者数ではありません。取得時期は業種ごとに異なります。

業種 掲載数 ウェブサイトの登録あり 割合 取得時期
歯科 4865院 4296院 88.3% 2026年6月〜9月
クリニック・医院 2969院 2728院 91.9% 2026年6月
美容クリニック 697院 682院 97.8% 2026年6月
工事・リフォーム 4415社 2719社 61.6% 2026年6月〜9月
オフィス 631件 609件 96.5% 2026年6月
学習塾 860件 796件 92.6% 2026年6月
士業 2581件 1721件 66.7% 2026年7月
治療院 3531院 2798院 79.2% 2026年7月
建築士事務所 1707件 1101件 64.5% 2026年7月
自動車整備・板金 272件 146件 53.7% 2026年7月
不動産仲介(東京・首都圏) 8383件 5936件 70.8% 2026年7月

東京名鑑の掲載データによると、美容クリニック 697院のうちウェブサイトの登録があるのは 682院(97.8%)、オフィス 631件では 609件(96.5%)と、ほとんどのプロフィールにサイトが結びついています。一方、自動車整備・板金 272件では 146件(53.7%)、工事・リフォーム 4415社では 2719社(61.6%)、建築士事務所 1707件では 1101件(64.5%)にとどまります。士業 2581件では 1721件(66.7%)です。サイトの登録が無い事業者は、Search Console 以前に、プロフィールにサイトを登録するところから始めることになります。

掲載データの出どころと更新の考え方は東京名鑑のデータについてにまとめています。自分の事務所の掲載内容は、東京名鑑の士業ページのように業種ページから確かめられます。

複数店舗・代理店向け|Search Analytics API のブランド分類

複数の店舗サイトを管理している方や、代理店に計測を頼んでいる方は、API での取得も選べます。Google 検索セントラル ブログ(2026年11月16日)によると、ブランドクエリ フィルタ、ウェブのマルチモーダル検索のレポート、複数の国・デバイスのフィルタの 3 つが Search Analytics API に追加されました。ブランド分類は brandedClassification でグループ化またはフィルタでき、Search Console と同じく対象となるプロパティでのみ利用でき、それ以外のプロパティでは「レスポンスに行が含まれない」と書かれています。

Search Analytics API のリファレンスには、より細かい条件があります。brandedClassification の値は BRANDED と NON_BRANDED の 2 つで、演算子は equals のみです。同じリクエストの中で query のフィルタと組み合わせることはできません。データは 2026年2月21日以降が利用でき、十分なクエリと表示回数があるトップレベルのプロパティに限られます。rowLimit の有効範囲は 1〜25000 で、デフォルトは 1000 です。国やデバイスを複数まとめて絞る filterLists は country と device にだけ使えます。type に webMultimodal を指定すると、Google レンズ・Android の「かこって検索」・画像アップロードからの検索の実績が取れます。

API を直接触らない方でも、代理店から受け取るレポートに「ブランド/非ブランド」の区分があれば、それがこの分類に基づくのか、代理店が独自に店名の語を列挙したものなのかを確認する価値があります。前者であれば Google の分類、後者であれば正規表現と同じ性質です。どちらも誤分類の可能性があることは、公式の記述どおりです。

注意点とチェックリスト

最後に、ブランドクエリの数字を扱うときの注意点をまとめます。いずれも Google の公式ヘルプとブログの記述に基づくものです。

  • 誤分類がある: ブランドか非ブランドかは AI を活用した内部システムの判定で、誤って付く可能性があるとヘルプもブログも明記しています。数字をそのまま社内の評価指標にする前に、クエリの一覧を目で見て確かめます。
  • ランキングには影響しない: フィルタは分析のための機能です。「ブランド検索を増やせば順位が上がる」といった読み替えはできません。
  • プロパティの種類を揃える: サブディレクトリやサブドメインのプロパティでは使えません。トップレベルのプロパティで見ます。
  • 集計単位を揃える: クエリ別の表はプロパティごと、ページ別の表はページごとの集計です。異なる単位の数字を足し引きしません。
  • 暫定データに注意する: ヘルプによると、最新のデータは暫定値の可能性があり、数時間以内に変わることがあります。暫定データはグラフ上に点線で表示されます。
  • 店名の表記を揃える: サイト・ビジネス プロフィール・名鑑の掲載名が違うと、指名検索の表記ゆれが増えます。プロフィールの名前は Google のルールに従う必要があり、詳細はビジネス プロフィールの名前のルールの記事にまとめています。
  • AI 検索での見え方は別に確かめる: Search Console のこの分類は Google 検索の結果に対するものです。AI 検索での表示はGoogle・Bing の公式レポートの読み方と、無料の AI 検索診断で確認してください。

Search Console の設定やプロパティの整理、サイトとプロフィールの表記の揃え方で迷う場合は、SEO のサービスページとMEO のサービスページに一般的な考え方を書いています。個別の状況は無料相談で伺います。

よくある質問

ブランドクエリ フィルタが自分の Search Console に表示されません。

検索セントラル ブログは理由を 2 つ挙げています。トップレベルのプロパティでないこと(URL パスやサブドメインのプロパティでは使えない)、そしてシグナルに十分な量のクエリと表示回数がないことです。2026年3月11日の更新で対象サイトすべてに提供済みなので、順番待ちではありません。プロパティの種類を確認し、該当しなければ本文の正規表現フィルタで代替してください。

店名の一部が一般的な言葉です。正しく分類されますか。

公式には「分類は動的で文脈に依存するため、まれに誤って分類されることがある」と書かれています。店名に地名や一般名詞を含む場合は、ブランド側に無関係な語が入っていないか、クエリの一覧を見て確かめます。正規表現フィルタで自分の列挙した語と見比べる方法も有効です。

ブランドクエリの割合は高いほうがよいのですか。

公式の説明は、ブランドクエリは自サイトを知っている人の検索、非ブランドクエリは最初から自サイトに行く意図のなかった人の検索を示す、というものです。どちらが高いのがよいかは店の状況によります。たとえば、紹介や地図経由の来店が多い店ではブランド側が多くなり、新しいお客様を検索から得たい店では非ブランド側の表示とクリックを見ることになります。ランキングには影響しない分析用の分類であることを前提に読んでください。

Google ビジネス プロフィールの「検索語句」と何が違いますか。

Search Console のブランドクエリは、自社サイトが Google 検索の結果に表示された検索を分類したものです。ビジネス プロフィールの検索語句は、プロフィールが表示された検索で、ヘルプによると直接管理はできず、オーナー確認済みのプロフィールでのみ見られます。対象が「サイト」か「プロフィール」かが違うので、同じ店名の検索でも別々に記録されます。

API で取る場合、過去何年分まで見られますか。

Search Analytics API のリファレンスによると、brandedClassification のデータは 2026年2月21日以降が利用できます。それより前の期間はブランド分類では取れません。また query のフィルタと同じリクエストで組み合わせることはできない点にも注意してください。

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出典・参考情報

最終更新: 2026年11月21日。本記事は出典欄の公式情報(確認日時点)に基づきます。本文の件数・割合は、東京名鑑の掲載データ(取得 2026年6月〜9月、2026年6月、2026年7月)を集計したものです。掲載データは Google 等の公開情報をもとにしており、実際の事業者数とは異なります。Google の仕様・ポリシーは変わることがあります。実施の前に最新の公式情報をご確認ください。本記事は特定の事業者を推奨するものではなく、成果を保証するものでもありません。